この記事では、
”株価が暴落した時の対処法”
について
わかりやすく解説していきます
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株価が暴落する理由
株価は、その株式を買う人が減り、売る人が増えることにより下がります。
つまり、
「この企業は今後期待できない」
「この先企業価値が下がるかもしれない」
と多くの投資家が判断することにより株価の暴落が起こります。
株価の暴落を引き起こす要因としては、次の要因が挙げられます。
決算の内容
決算の内容が良くなければ、株価が下がる可能性があります。
上場している企業は自社の決算を公表しなければならず、投資家は上場企業の経営状態や収支状況などを知ることができます。
経営戦略の失敗や資金運用の失敗により収益が悪化すると、それが決算の内容に表れ、その結果株価は下がってしまいます。
銘柄の魅力低下
配当金が減額になったり、株主優待の廃止や内容の改悪によって株価が下がる可能性があります。
配当金の増減は珍しいことではないため減ることもあれば増えることもありますが、株主優待は一旦廃止されると再開するということはあまりありません。
そのため、特に株主優待の廃止は株価に大きく影響します。
外的要因
企業の経営としては問題なくても、経済状況や災害などの致し方ない事情により株価が下がる可能性があります。
人件費や材料費高騰による価格転嫁、不況による買い控え、地震による施設の崩壊などがそれにあたります。
製品やサービスの不備
製品やサービスの不備が明るみに出ることで消費者に不安を与え、株価が下がる可能性があります。
製品に問題が見つかりリコールや自主回収になった場合や、ここ数年問題となっている”バイトテロ”など従業員による不祥事、経営陣の不正などがそれにあたります。
特に、SNSが普及している現在は昔よりも一個人の影響力が強くなっているため、少しのミスが”炎上”を招き、株価に大きく影響するという事態が多くなっています。
株価暴落は買いのチャンスなのか
株の暴落はチャンスなのかどうなのかということは、おそらく誰も断言ができないでしょう。
その後の株価の動きは誰も予知することはできないからです。
ちなみに私の個人的な見解は”暴落は買いのチャンスである”です。
私は株価が暴落した場合、一定のルールを守りつつ積極的に株を買うようにしています。
暴落した銘柄の購入ルールを紹介
私の個人的な暴落時の購入ルールは以下の3つです。
- 暴落前から購入を検討している銘柄のみ
- 暴落理由が「決算内容」か「SNSの炎上」の場合
- 暴落初日は資金余力の10％以下
暴落前から購入を検討している銘柄のみ
私は株価が暴落したとしても、基本的には以前から購入を検討していた銘柄しか購入しません。
普段から”もし値下がりしたら買いたい銘柄”を選定してお気に入りリストなどに登録しており、株価が一定ラインよりも低くなったら通知が来るように設定しています。
そのラインを割ったら購入するようにしています。
安くなったからと言って予定外の銘柄を闇雲に購入することはあまりおすすめしません。
暴落理由が「決算内容」か「SNSの炎上」
暴落した理由が決算内容が悪かった場合、もしくはSNSなどで炎上した場合は比較的早く株価が戻ると私は考えています。
そのため、これらが引き金での株価暴落の場合は積極的に購入するようにしています。
なぜそのように考えるかというと、これらのケースは将来的に株価が戻ると予想できて機関投資家が売り注文を入れる場合が多いからです。
機関投資家は個人投資家と違い期日までの利益や顧客の信用を気にする必要があります。
機関投資家は個人投資家とは違い、「暴落した銘柄がいずれまた上がるだろう」というような悠長な判断ができません。
将来的に上がると予測しても目先の利益を出さなければならないため、損切りしたり、
空売りすることで利益を出さなければなりません。
また、投資信託やFTFを運用しているファンドは保有銘柄を購入者に公開する必要があるため、もしその中にひどい決算やSNSで炎上中の銘柄が含まれていると「こんな銘柄を買っているのか！」と購入者の心証を悪くしてしまう可能性があります。
つまり、決算内容が悪かったりSNSなどで炎上して株価を落とした銘柄は、本来の企業評価よりも割安になる可能性があるということです。
暴落初日は余力資金の10％以下
もしお目当ての株価が暴落したとしても、初日の購入は余力資金の10％以下までとしています。
その理由は、暴落初日の全力買いは危険だからです。
株式取引には次のような格言があります。
- 落ちているナイフはつかむな
床に向かって落ちている最中のナイフを掴もうとするとケガをするので、床に刺さって動きが止まってからつかんだ方が良いという意味です。
株価が暴落中に飛びついて購入すると損失を被るということを表しています。
- 暴落は3日待て
暴落したから株を買いたい、もしくは持っている株式を売りたいと考えても、3日は判断を待った方が良いという意味です。
株価が大きく動いた場合、その翌日に反動で大きく反対に動くということがよくあります。
もし株価が暴落したとしても3日間は状況を見極めた方が良いということを表しています。
私はこれらの格言に従いつつも、千載一遇のチャンスを逃さないようにしたいので、暴落初日は余力資金の10％まで買うということにしています。
暴落銘柄はランキングで探す
数多くある銘柄の中で株価が下落しているものを見つけることは難しいですが、「暴落ランキング（下落ランキング）」を利用することで簡単に探すことができます。
暴落ランキングは多くの証券会社や投資情報サイトに設けられており、そのほとんどが無料で利用できます。
例えばSBI証券であれば、1日あたりの値上がりと値下がり金額、パーセントを表示することができます。
保有銘柄が暴落したときの３つの対象方法
自分が持っていない銘柄の暴落はチャンスと捉えることもできますが、もし自分が現物で持っている銘柄が暴落してしまったらどうすればよいのでしょうか。
まずは前述の格言に従い”3日待つ”ことが定石です。
必ず3日待てとは言いませんが、暴落初日で行動することは危険です。
焦って行動せずに、落ち着いてニュースなどで情報収集し、暴落が一時的なものかそうでないのかを見極めましょう。
当然待つことでさらに損益が大きくなる可能性もありますが、それよりも待つことにより状況が回復することの方が多いです。
では、待っても状況が改善しなかった場合はどうすればよいのでしょうか。
その対処方法は大きく分けて３つあります。
対処方法.1 損切り
損切りとは、
”今以上含み損が増えないように利益を確定する”ことです。
暴落した株価が今後すぐに戻らない、あるいは今後さらに下がると判断できる場合は、株を売却し以上含み損が増えないようにします。
しかし、株価が思いのほかすぐに戻ってしまった場合は、時期尚早であったという結果になることもあります。
ナンピン
ナンピンとは、
”含み損が出ている銘柄を買い足して取得単価を下げる方法”のことです。
暴落した株価が今後元に戻る、もしくは今よりも株価が上がると判断できる場合は、株を買い足して取得単価を下げ、含み損の解消を狙います。
例えば、株価5,000円で100株所持している銘柄が下がり始めたため、株価が500円下がるごとに100株ずつ買い足していくとします。
すると、保有株数と平均取得単価は以下のように変化します。
| 株価 | 買い足し | 平均取得単価 | 所有株数 |
|---|---|---|---|
| 5,000円 | 0株 | 5,000円 | 100株 |
| 4,500円 | 100株 | 4,750円 | 200株 |
| 4,000円 | 100株 | 4,500円 | 300株 |
| 3,500円 | 100株 | 4,250円 | 400株 |
| 3,000円 | 100株 | 4,000円 | 500株 |
もし買い足しを一切しなければ、株価が再び5,000円になるまでマイナスは解消されません。
しかし、ナンピンして平均取得単価を4,000円まで下げることができれば、株価が元に戻らすとも,4000円まで戻るだけでマイナスは解消されます。
さらに、元の5,000円まで戻るとプラスに転ずることができ、株数も増えていることで大きなプラスに転ずることもできます。
しかし、ナンピンしても株価が元に戻らない場合、株数が増えた分含み損が大きくなってしまう可能性があります。
ホールド
ホールドとは、
”株を売却せずにそのまま持ち続けること”です。
暴落した株価が時間はかかるが将来的に元に戻ると判断できる場合は、売却せずに持ち続けることで含み損の解消を待ちます。
基本的に現物取引の場合は、これが推奨されます。
含み損はあくまで今の進捗であり、実際の損失ではなりません。
言い換えれば、プラスになるまで待ち続ければ損をすることはないのです。
さらに、その銘柄に株主配当や配当金などのインカムゲインがある場合、最終的に株価が回復しなくても待っている間のそれらの利益により実質プラスとなる場合もあります。
投資におすすめ証券会社
まとめ
- 暴落は買いのチャンスと捉えることができる
- 暴落時は焦って動くことは禁物
- 保有株が暴落した場合は損切り、ナンピン、ホールドという対処ができる
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